「毎日遅くまで働いているのに給料が低い」、「将来も上がる見込みがない」。
以下は「給料への満足状況」に関するアンケート結果です。
(※グラフを触ると詳細が表示されます)
「満足している」という人はたったの15.8%、それ以外の約84%は給料に不満を抱えているのです。
給料を上げるため、必死に仕事を頑張っている人もいるかと思います。
それは非常に意味のあることです。
というのも、残酷なことに仕事量と給料は必ずしも一致しないのです。
あなたの周りで、まったり働いているのに裕福な人がいないでしょうか?
そのような人は、計画的にコスパが良いキャリアを形成しているのです。
そのような経験やノウハウも踏まえつつ、以下について詳しく解説します。
給料の上げ方
給料の上げ方5パターン
結論ですが、給料の上げ方は以下の5つのパターンに分類されます。
- 役職を上げる
- 成果を上げる
- 転職する
- 起業する
- 副業する
いますぐ詳しい解説を読みたい人は、こちらからどうぞ。
給料の仕組み
さて、ここで一旦前提となる給料の仕組みについて解説します。ご存知の通り、人によってもらえる給料は異なります。そのような差はどのようにして生まれるのでしょうか?
実は以下の式で説明することができます。
職業の生産性とは、「仕事を通じて生み出される付加価値」のことです。
具体例を挙げて説明しましょう。
例えば、ほぼ同じ労力と時間で製造することができるアメ玉と風邪薬があったとします。これら2つは、同じ価格で販売されるでしょうか?
おそらく風邪薬の方が高いですよね。
世の中のニーズが高かったり、与えるインパクトが大きいものほど付加価値が高いと考えられ、それらの製品やサービスを生み出している職業の給料も高くなるのです。
大学教授の方が塾講師よりも給料が高かったり、パイロットの方がバスの運転手よりも給料が高かったりするのも同じ理屈です。
さて話を戻しますが、給料の仕組みが理解できると、給料の上げ方も分かります。
以下の図に、給料の上げ方とその理由にあたる給料の仕組みの関係性をまとめました。
例えば、「役職を上げる」や「成果を上げる」は、個人の生産性(能力)が高いことに対する対価として高い給料が支払われます。
「転職する」場合はより生産性が高い職業に就くことで給料が上がりますし、「副業する」場合はプラスの労働量が発生する対価として給料がもらえます。
「起業する」は、様々な要素が絡んでいますが、社長という立場でより儲かる業界にチャレンジすることができるので、個人・職業両方の生産性が上がると言えます。
給料を上げる方法とメリット・デメリット
給料を上げる方法は以下の5つに分類することができますが、それぞれメリット・デメリットが異なります。
- 役職を上げる
- 成果を上げる
- 転職する
- 起業する
- 副業する
①役職を上げる
すぐに思いつくのが、役職を上げる方法でしょう。
出世と言い換えてもいいですが、一般社員→主任→係長→課長→部長といったように段階的に役職が上がっていく会社が多いと思います。
役職が上がると給料も上がるため、出世を目指して働いているという方も多いと思います。
多くの会社では、年齢や勤務年数とも連動する形で役職が設定されています。もちろん役職に見合った活躍が求められますが、長く勤めることで自然と給料アップが期待できるのです。
他社との競争に勝つため、より実力主義の人事制度を設けている会社が増えています。その結果、年齢や勤続年数と役職(給料)が連動しないケースが増えてきているのです。
そのため今後のことを考えると、他の給料の上げ方も含めて検討した方がいいと考えられます。
①役職を上げる
- メリット:長く働くことで確実な給料アップが見込める
- デメリット:将来的に年功序列が廃止される可能性
②成果を上げる
実力主義の人事制度が普及すると、年齢や役職に関係なく、成果で給料が決まることになります。
また現在でも営業職やライターなど、成果に応じた歩合制の給与体系になっている職種もあります。
そのため、スキルを高めたり、仕事のやり方を改善するなど、日々工夫を行うことになります。このように、目標を持って自己成長できる点がこの方法のメリットだと言えるでしょう。
②成果を上げる
- メリット:目標を持つことで自己成長につながる
- デメリット:成果を上げるため、努力し続けることが求められる
③転職する
理由は2つあります。
- 元の給料以上の条件を提示することができるため
- 生産性の高い職業に転職できるため
1点目はそのままですが、転職活動を行う際には、希望年収を設定する機会があります。具体的には、転職サイトで会社を検索する際や、実際に企業に応募する際などが挙げられます。
多くの人は、現職と同等以上の給料を希望するため、必然的に転職後に給料が上がるのです。
例えば、商社、金融、コンサルといった職業は、他の業界よりも給与水準が高い傾向があります。これは前述の通り、社会的なニーズもしくはインパクトが大きい仕事であるためです。
このように儲かる業界で働くのは最も手っ取り早く、転職のメリットだといえるでしょう。
参考:【完全ガイド】転職活動の流れと受かるためのポイント【実績あり】
③転職する
- メリット:給料が高い業界・職業を選ぶことできる
- デメリット:仕事内容や環境が変わることのリスク
④起業する
起業で給料を上げるには、会社の経営がうまくいく必要があります。
ただし収益を上げ続けることさえできれば、給料が上がる可能性は高いです。理由は以下です。
- 役職の高さ(→社長)
- 社員数の少なさ
元々平社員だった方が、起業した瞬間に社長になります。したがって、当然他の社員よりも多くの給料を得る権利があります。
また会社を立ち上げてしばらくの間は、小規模で運営していくことになると思います。
そのため、得られた収益を少ない社員数で分配することになるので、一人当たりの給料を高くすることができるのです。
起業は当然リスクも高いですが、一般的な会社員では得ることができない数千万円〜数億円といった年収にたどり着ける可能性もあり、夢がある選択肢だと言えるでしょう。
④起業する
- メリット:高い給料が得られる可能性
- デメリット:経営がうまくいかなかった場合のリスク
⑤副業する
近年急速に普及しているのが、副業で稼ぐ方法です。
政府が推進していることもあり、昨今副業を認める起業が増えてきています。私もコンサルを本業としながら、半分趣味・半分副業として、このブログを運営しています。
また本業以外にやってみたい仕事があった場合に、週末だけ取り組むといったこともできます。
自分のプライベート時間を他の仕事に充てることになるのでより忙しくなるという側面はありますが、今後は今以上に普及していくものと考えられます。
⑤副業する
- メリット:仕事を続けながら始められる(リスクが低い)
- デメリット:労働時間の増加
給料をすぐに上げる裏技
最後に「裏技的に給料を上げる方法」をご紹介します。
使える状況がやや限定的だったり、リスクがあったりするため、実践する際はあくまで自己責任でお願いします。
給料アップを交渉する
1つ目は、「上司に直接給料アップを交渉する」方法です。これが最も直接的かつ、すぐに効果が出る可能性がある方法です。
その通りです。給料をアップしてもらうためには、「それなりの理由」が必要です。
具体的には、例えば以下が挙げられます。
- これまでの貢献度をアピール
- 今までよりも責任の重い仕事を担当することを宣言
- 給料を上げてもらえなければ、転職することを伝える(※リスク有り)
私自身もこのような交渉を通じて、給料をアップさせた経験があります。
ただ3点目の転職を匂わせる方法は、上司から反感を買ったり、引き止めてもらえずに実際に転職するハメになるリスクもあります。
なので実践する場合は、十分にリスクを承知の上、腹をくくって行いましょう。
残業代で稼ぐ
なので、残業代がしっかりと出る会社であれば、働けば働くほど給料をアップすることができます。
実際私も若手の時に100時間近い残業をして、その月の給料が約2倍になったことがあります。(辛すぎてもうしたくないですが。。)
残業代の支払いは、会社からすれば「無駄な出費」です。
なので、無駄に残業をしている人は上司からも目を付けられ、評価が下がる傾向にあります。
その結果として出世が遅れてしまうと、結局もらえる給料も減ってしまうため、本末転倒になるリスクがあるのです。
福利厚生を使い倒す
福利厚生が充実した会社で働いている場合は、可能な限り有効に使うよう工夫してみましょう。
福利厚生は、使い方がよく分からなかったり、めんどくさかったりするため、実は使いこなせていない人が多いものです。
家賃補助、交通費、育児支援、レジャー割引など、自分が利用できるものは片っぱしから申請することで、数十万円レベルで得をすることも少なくありません。
まとめ:給料の上げ方5パターンから選ぶ
本記事では、給料を上げる5つの方法とそれぞれのメリット・デメリットについて解説しました。
給料を上げる5つの方法
- 役職を上げる
- 成果を上げる
- 転職する
- 起業する
- 副業する
これまでの時代は、出世して役職を上げるのが一般的でした。
しかしこれからは、転職・副業・起業など、どんどん選択肢の幅が広がっていきます。
真面目にコツコツ働くのも大事ですが、より効率的に給料上げるべく、行動を起こしてみてはいかがでしょうか。
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